統合報告書でマテリアリティマップが開示されない本当の理由は？

2015年の日本の統合報告書でマテリアリティの開示度が低い（全体の15%)。企業は力を入れているにもかかわらず、なぜ開示率が低いのか？　その原因の1つはマテリアリティの概念自体の問題もある。

マテリアリティマップは、横軸に自社にとっての重要度、縦軸に社会にとっての重要度という観点からマップ化する。

しかしながら、果たしての、この２つは本当に独立なのかという疑問が湧いてくる。

社会にとって重要なことは自社にとっても重要ではないのか？
社会にとって重要であっても自社にとって重要でないことって一体何なのか？

これを、縦軸を自社にとっての強み、事業との関連性、自社にとってのビジネス機会と置き換えると整理しやすくなる。

社会にとっての重要度と自社の強みを定量化したのが弊社のソーシャルインパクト指数である。他に投資対効果、波及効果、スピード、基盤・持続性などインパクト要素を加味して、企業のCSRのそれぞれの取り組みを定量的に評価し、比較することができるようになる。